アクティブラーニング

　いま注目を集めているアクティブラーニングというのは，生徒を能動的に授業に参加させて（「能動的」に「させる」という表現自体が自己矛盾ですが），グループで議論しあったり，共同で作業するというといった学習方法を指します。アクティブラーニングが授業のバリエーションの１つとしてあるのはよいでしょうが，そればかりを強調して一律に実施すると，かえって学習の多様性が損なわれてしまう可能性があります。例えば，一人で本を読むことは受動的な学習に見えますが，自己と対話しながら知識を吸収していくのは重要な活動ですし，これによって自分の才能を開花させていく生徒も確実にいるわけです。何かが「流行る」ときは，その流行によって光の当たらないものにこそ，注意を払い，光を当てる必要があります。

安藤寿康　(2016).　日本人の9割が知らない遺伝の真実　SBクリエイティブ　pp.166

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シグナリング

　子どもがある先生に出会い，ぜひともこの人に習いたいと思った，この学校の校風や教育方針にぞっこんなど，個人的な事情で進学先を決めるのはよいでしょう。けれど，偏差値が高いとか世間的な評判がいいとか，そうした理由で学校を選んでも大した違いはありません。

　そんなばかな，と思うでしょう。じゃあ，なんで一生懸命勉強して偏差値の高い大学に入ろうとするのか，と。しかし教育経済学の双生児研究はこのことをものの見事に説明してくれています。一卵性双生児でもちがう大学へ行くきょうだいがいます。中にはレベルの違う大学に行くことになってしまったケースもあります。一卵性双生児は遺伝要因も共有環境も同一ですから，その二人の差は，いわば同一人物が環境の違いだけでどのくらい異なる結果をもたらすのかという，絶対にすることのできない統制実験が，自然に成り立っているのです。

　それによると差がありませんでした。もちろん通常は偏差値の高い大学の卒業生のほうが生涯賃金は高くなります。しかし偏差値の高い大学と低い大学に別れ別れに通うことになった一卵性双生児で収入を比較すると，その間に差はなかった。おかしいじゃないかと思われるでしょう。からくりはこうです。収入の差は，通った大学のレベルによるのではなく，もともとの能力によるものなのです。このような双生児は，ここでいう非共有環境（そこには偶然も含まれます）によって，たまたま行く大学のレベルがちがってしまった。しかし遺伝的素質や共有環境は同じ。それが７～９割の能力を規定します。大学ごとの一般的な能力水準は，偏差値の高い大学のほうが高いので，大学間で比較すると，偏差値による収入の格差が生まれます。しかしそもそも学生の能力水準がもともと異なるからであり，大学が異なるレベルの教育をしたからではないのです。

　このことから，学歴や大学のレベルは，実質的にどんな教育を受けたかの指標ではなく，どの程度の能力をもっているかの指標（シグナル）にすぎないというシグナリング理論が成り立つわけです。

安藤寿康　(2016).　日本人の9割が知らない遺伝の真実　SBクリエイティブ　pp.157-158

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盗め

　困難にもめげず，笑える作品を書きたいと思う若い書き手がいるなら，私からのアドバイスはこうだ――。

　盗め。

　面白いとわかっているアイデアを盗んで，自分が知っていてなじんでいる設定でそれを再現してみよう。オリジナルとはじゅうぶんに別ものになるはずだ。なにしろ書いているのがきみなのだから。そしてすぐれたお手本を下敷きにすることによって，やっているうちによい脚本を書く規則が少しずつわかってくる。ほかの芸術家の「影響を受ける」のがすぐれた芸術家なら，「盗んで」から盗んだことを隠すのがコメディ作家だ。

ジョン・クリーズ　安原和見（訳）　(2016).　モンティ・パイソンができるまで―ジョン・クリーズ自伝―　早川書房　pp.213

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必要IQの低下

　過去には，大学院志望の学生を気後れさせるIQはいくつだったのだろうか？修士取得者の平均IQが125だったとすると，その下限は117.6だったと推定できる。これは，時代とともにIQが上昇するという事実について，きわめて重要な情報を提供してくれる。1960年から2010年の50年間に，大学院に入学可能なIQの下限が117.6から103に下がり，その差は14.6ポイントである。その間のIQ上昇はどれくらいだったのだろうか？WAISの場合，1953年～54年から2006年の間に16ポイント上昇している。この52.5年を50年に減らして換算すると，15.2ポイント上昇したことになる。

　これら２つはほぼ同じ数値である。このことは，最近の50年間のIQ上昇によって，専門職や準専門職に就くのに必要なIQの下限が15ポイント低下したことを意味している。つまり，IQ上昇には現実社会における職能レベルにおいて，見返りがあったのである。医師，経営者，銀行家，大学講師，技術者などの専門職や準専門職は，50年前まではIQが15ポイント高い人々の職業であり，このレベルのIQの人々は，もちろん今日にでもこれらの仕事をこなすことができる。そうだとすれば，次のような反論が出るかもしれない。すなわち，それらの仕事は今日ではそんなに認知的要求が高い仕事ではなくなったのではないかという反論である。しかし，私の医学系の同僚たちは，今日の医師は昔よりも多くの科学についての知識が必要だと言い，商学系の同僚たちは，今日の経営者は幅広い知識に基づく企画力が必要だと言い，経済学系の同僚たちは，今日の投資着運行の銀行家は複雑な知識を駆使する認知的熟達者だと言っている。もちろん私の仕事である大学の研究者も，しっかり講義もし，研究もしなければならないので，昔に比べると非常に多くの知識を持っていないと務まらない。

　以上を総括すると，次の結論を導き出すことができる。すなわち，大学や大学院入試の合格yラインが下がったことは，20世紀の認知的進歩が決して幻想ではなく，現実であることを示す最も確かな証拠なのである。

（Flynn, J. R. (2013). Intelligence and Human Progress: The Story of What was Hidden in our Genes. New York: Elsevier.）

ジェームズ・ロバート・フリン　無藤　隆・白川佳子・森　敏昭（訳）　(2016).　知能と人類の進歩：遺伝子に秘められた人類の可能性　新曜社　pp.120-121

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教育と理解

　ヘクラーが指摘するように，「ほとんど知られていないが，道義的見地から軍事力を縮小した一連の前例」が存在する。その前例が示しているのは，理解に至る道――すなわち，戦争を，殺人を，そして社会における人間の生命の価値をどう考えるか，その選択権は私たちが握っているのだという，その理解に至る道なのである。近年，人類はこの選択権を行使して，核による滅亡の瀬戸際から身を退いた。同様に，殺人を可能にする技術を社会から遠ざけることもできるはずだ。教育と理解が第一段階だ。そしてやがてはこの暗い時代を過去のものにして，いまよりも健全な社会，いまよりも自己についてよく知っている社会を作り上げることができるだろう。

　だがそれに失敗すれば，残された可能性はふたつしかない。かつてのモンゴル帝国や第三帝国と同じ道をたどるか，レバノンやユーゴスラビアと同じ道をたどるかだ。次の世代も，また次の世代も，同類たる人間の苦しみにたいしてますます脱感作されて育ってゆくなら，そのほかの可能性などありえない。私たちは，社会に安全装置を掛けなおさねばならないのである。

デーヴ・グロスマン　安原和見（訳）　(2004).　戦争における「人殺し」の心理学　筑摩書房　pp.504-505

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もしハーバードの学生ではなかったら

このときの授業では，私は学生に「もしハーバード大学の学生でなかったら，自分のことをどのように感じるか？」と尋ねました。「ハーバードの学生でなくなる」ことは，「知的」や「魅力的」などの他の評価基準の状態にどのように影響するのでしょうか？
　結果はとても興味深いものでした。男子学生の多くが，ハーバード大学の学生でなくなれば，女性から「セクシー」だと見られなくなると述べたのです。彼らは，名門大学の学生でなくなることで，性的な魅力や“付き合う価値のある男”というイメージを失うと考えていました。
　それを聞いていたクラスの２人の女子学生は，困惑しながらも面白がっていました。彼女たちは，ハーバードの学生ではなくなることで，逆に男性から魅力的だと思われると考えていたからです。

ブライアン・R・リトル　児島　修（訳）　(2016).　自分の価値を最大にするハーバードの心理学講義　大和書房　pp.30
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住む場所が資本となる

こうした受験のための引っ越しといった状況は，つまるところ「住む場所」が資本になっているということだ。バブル期までの日本では，土地保有税の税額が低く，土地保有のコストが安かったために，投資としての都心部の地価上昇が進んでいた。かつては土地を所有することが，なによりの「富裕層」であることを維持するための手段だったのだ。
　ロバート・キヨサキの『金持ち父さん，貧乏父さん』（1997年）は，まさに土地を所有する者とそうでない者との間に，根本的に格差が生じる資本主義の原理を書いたベストセラーである。「土地」は，それを貸して賃料をもらうという不労所得につながるが，賃金労働者は永遠に働き続けないといけない。つまり，土地が「資本」であり，土地を持つ資本家には永遠に勝つことができないという話である。
　しかし，現代の富裕層＝資本家は，受験の条件の変化を受けて，引っ越しをする人々である。つまり，「土地」以上に「住む場所」が資本になっているということができる。
　現代では教育が，富裕層がその優位性を維持するためにもっとも有効な「資本」になっているのだ。

速水健朗　(2016).　東京どこに住む？住所格差と人生格差　朝日新聞出版　pp.181-182
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学区に基づく転居

ニューヨークは，世界でももっとも家賃の高い都市のひとつだが，この地域に住む富裕層たちの間では，子どもの進学に有利な公立学校の学区への転居という理由での移住が盛んになっている。超富裕層は，学区など関係のない名門私立に通わせるのだろうが，私立は極めて学費が高い。しかし，公立学校は学区制で，学区によってレベルは大きな格差がある。そして，そもそも移民も多く，極めて人口の流動性が高い地域でもあり，優位な学区も短いスパンで変わる。そして，それに伴って人気の住む場所が移り変わってもいくのだ。
　ニューヨークのような所得水準がきわめて高い場所では「教育」が移住の原理になっているのだ。

速水健朗　(2016).　東京どこに住む？住所格差と人生格差　朝日新聞出版　pp.179-180
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過小評価と過大評価

教育の分野においては，好奇心は過小評価されると同時に過大評価されるという不思議な位置に置かれている。学校制度はともすると，学習に喜びを吹き込むことを軽視し，試験や就職に向けた準備ばかりを優先する。それも大事なことではあるが，現在の教育事情に弊害があるのは明らかだ。それから，子どもの好奇心は解き放ってやるだけで良いという先入観にも問題がある。好奇心を解放するだけで素晴らしい知的発見の世界が広がるとしたら喜ばしいことだが，実際はそうはいかない。学校が知識のデータベースの構築を放棄するなら，多くの子どもたちは自分がまだ何を知らずにいるのか知らないまま成長する危険がある。そうなると自分自身の無知に関心をもつこともなく，自分より豊かな知識をもつ——したがって好奇心の旺盛な——同級生に比べて一生不利な立場に置かれることになる。やがては自分が二極化した好奇心の不利な側にいることに気づくだろう——大人たちがそのような状態を食い止めないかぎり，彼らの未来はしぼんでいくしかない。

イアン・レズリー　須川綾子（訳）　(2016).　子どもは40000回質問する：あなたの人生を創る「好奇心」の驚くべき力　光文社　pp.216
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高等商業学校群

序列が最も顕著に見られたのは高等商業学校群である。高商のなかでは最も歴史が古く，しかも予科を持ち専攻部を置いて，卒業者に学士の称号が認められた東京高等商業が一段高い地位を占め，第二高商として明治35年に設立され，しかも東京高商同様予科を置く四年制の神戸高等商業が，これに準ずる地位を占めていた。他の三校の入試倍率が3倍前後であったのに対して，この２校のそれは５倍を超えている。大正７年の大学令により，単科大学への昇格を認められたのもこの２校だけであり，東京高商は大正９年，東京商科大学（現・一橋大学）に，神戸商工は昭和４年に神戸商業大学（現・神戸大学）に，それぞれ昇格を果たした。

天野郁夫　(2009).　大学の誕生（下）　中央公論新社　pp.229-230
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授業料の低さ

戦前期，とくに明治・大正期の私学経営上の問題は，何よりもその授業料の単価の低さにあった。明治41年当時の授業料の年額をあげれば，早稲田40円，慶應義塾36円，中央・法政30円，専修・日本27.5円，慈恵会医専70円などとなっている。これだけではその高低を判断できないが，官立の高等学校・高等高商・医専の30円，東京高工の25円などと比べてみると，慶應・早稲田，それに私立医専を例外としてほとんどの私学が，授業料を官立校と同じか，それよりも低い水準に設定していたことがわかる。

天野郁夫　(2009).　大学の誕生（下）　中央公論新社　pp.200
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専任の教授陣

繰り返し指摘してきたように，この時期の大多数の私学は官立諸学校に教員，それも非常勤講師の供給源を全面的に依存していたのであり，近距離に官立学校が立地していなければ，その設立や存続は事実上不可能であった。先にもふれたが，法学系私学が神田界隈に集中していたのは，ひとつにはそのためであり，裏返せば慶應義塾が三田，早稲田が高田馬場と，都心を離れた場所に立地しえたのは，創設時から専任の教授陣を擁していたためといってよい。
　明治期はもちろん，いまなお続いている私立高等教育機関の圧倒的な東京一極集中も，このことと深くかかわっている。同志社や関西大学の不振は，京都や大阪に官立の，とくに法文系の学校が長く存在しなかったことと無関係ではない。京都帝国大学法科大学，さらには文科大学が創設されてはじめて，京都や大阪が，わが国第二の私立高等教育機関の集積地として発展を遂げる基盤が，用意されたのである。

天野郁夫　(2009).　大学の誕生（下）　中央公論新社　pp.183-184
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カレッジからユニバーシティへ

早稲田大学は，ドイツの大学をモデルに国家の大学として「上から」創出された帝国大学とは違って，「カレッジからユニバーシティへ」と発展を遂げてきた，いわばアメリカ型の「私立」大学であり，つねに大学としての「事実」の形成に努力することを求められている。その「事実」は施設設備だけではなく，教員と学生の「実質」の問題であり，また開設される学部・学科の「綜合」性の問題でもある。早稲田大学は校名変更によって，ようやくその「事実」としての大学の出発点に立ったに過ぎない。その名にふさわしい「事実」を構築していく努力は設置者だけでなく，教員にも学生にも等しく求められている——それが，欧米諸国の大学事情に通暁していたであろう，高田の認識であった。
　慶應義塾もそうだが，わが国の私立大学を代表する早稲田大学が，いかにアメリカの私立大学に親近感を持ち，それをモデル視していたかは，たとえば明治34年にすでに，シカゴ大学やコロンビア大学などと「連絡を通じ」，卒業生の大学院への受け入れ承認を得ていたことからもうかがわれる（『二十五年記念早稲田大学創業録』14ページ）。

天野郁夫　(2009).　大学の誕生（下）　中央公論新社　pp.100
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東京帝国大学の独占的体制

京都の新帝国大学が，東京のそれの三分の二の規模を持つものとして構想されたことは，すでに見たとおりである。それがどのような理由であるのか，またその後の規模拡大の過程でどこまで意識されていたのかは，明らかではない。しかし現在に至るまで京都大学の規模が東京大学に及ばず，またその後開設された帝国大学の規模も，東京のそれを超えることがなかったことは事実である。というより，戦前期を通じて東京帝大とそれ以外の帝国大学の間には明確な，規模と組織編成上の序列がつけられていた。
　大正八年，帝国大学令が改正され，分科大学制が廃止されて学部生に移った時点を例にとれば，各帝国大学の学部編成は，東京が法・医・工・文・理・農・経，京都は法・医・工・文・理，東北は理・医，九州は医・工，北海道は農・医となっている。東京帝国大学の独占的体制は，この時点になってもまだ，基本的に揺らいではいなかったのである。それ以前の時期についてはあらためていうまでもないだろう。

天野郁夫　(2009).　大学の誕生（下）　中央公論新社　pp.54-55
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私立専門学校の位置づけ

専門学校令の公布を機に高等教育機関として整備を進め，「大学」として実質の構築に向けて先頭を走っていた早稲田にして，現実はこのようなものであった。私立専門学校と官立諸学校との間で教育条件，ひいては社会的威信の格差は依然として大きかった。中学校卒業者の間では，まずは高等学校か官立の専門学校・実業専門学校をめざして受験を繰り返し，数年の予備校通いや浪人の後に（あきらめて）私立専門学校へ，というのが支配的な進学のパターンだったのである。

天野郁夫　(2009).　大学の誕生（下）　中央公論新社　pp.12
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大学の序列

このように大学の階層化が進んだことによって，現在では，三流公立大学には全米平均レベルの学生ばかりが集まり，一方，名門校には認知能力が90センタイルを下回る学生など一人もいないという状況になっている。大学によっては，90センタイルどころか99センタイル以上，場合によっては99.9センタイル以上の学生がうようよいるところもある。どこを卒業しても，学士号さえあれば同じ「大学卒」だが，逆にいえば「大学卒」というレッテル以外にもはや共通点はない。大学の知的序列は誰の目にも明らかであり，就職希望者の履歴書を見る採用担当者も，子供の進学先に悩む親も，立身出世を夢見る高校生も，みなその序列を念頭に置いている。

チャールズ・マレー　橘　明美（訳）　(2013).　階級「断絶」社会アメリカ：新上流と新下流の出現　草思社　pp.93
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子供の教育にこだわる

新上流階級の親たちが最もこだわるのは子供の大学進学である。子供が10代になると，彼らの頭は大学入学制度のことでいっぱいになる。これは一般のアメリカ人にはまず見られない現象である。アメリカの大学で入学が難しいのはごく一部でしかなく，それ以外の大学は，願書に高校の一定水準以上の学業成績証明書と大学進学適性試験（ACTあるいはSAT）の結果を添付して提出すれば，それだけで入れる。もちろん一般の親たちも，子供が第一志望の州立大学に入れるだろうかと気にかけはするだろうが，それ以上に悩むことはない。子供の進学先が『USニューズ＆ワールド・リポート』誌の大学ランキングでベストテンに入っていないからといって，眠れぬ夜を過ごしたりはしない。

チャールズ・マレー　橘　明美（訳）　(2013).　階級「断絶」社会アメリカ：新上流と新下流の出現　草思社　pp.70
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初等教育の義務化から

19世紀後半は，精神病・精神障害者の問題が，社会的に急に重みを増しはじめた時代であった。そのきっかけの1つは，初等教育の義務化であった。1870年，イギリスでは教育法が成立し，大量の極貧層の子供たちが初等教育を受けることになった。ところが多くの子供たちが授業についていけず，肉体的・精神的な欠陥があることが問題となった。1885年に王立障害者学級委員会が設置され，ここが5万人の小学生を対象に教師から報告を集めたところ，9186人の精神・神経系の障害児がいることがわかった。これによって特殊学級の設置が勧告され，貧困家庭の子供には無償の補習授業と住宅費補助が支払われることになった。98年からはイギリス各地で特殊学級が開始され，翌年には特殊学級法が成立した。
　19世紀のロンドンは，おびただしい数の極貧層をかかえており，別の人種とみえるほど肉体的にも精神的にも衰弱した集団を形成しているようにみえた。世紀末になると，これらの極貧層の一部の人びとは，精神障害（当時の表現では精神薄弱）という医学的な課題として把握しなおされることになった。1904年に，「王立精神遅滞保護抑制委員会」が設置され，1908年には報告書がまとめられた。この委員会がまず行ったのは，精神障害の区分と定義であり，そのうえでイギリスの精神障害者の全体像を把握することであった。そこで浮かび上がってきたのが，精神障害の女性の出産・育児の問題である。この時代，精神障害は遺伝によると漠然と考えられており，しかも一般の女性より多産であると信じられていた。このことは非摘出子と精神障害の子供が増えることを暗示しているとされ，社会に倫理的危機をもたらす恐れすらあるとされた。調査を行ったA.F.トレドゴルドは，一般の女性は平均4人子供をもつのに，「劣悪家族の女性は平均7.3人の子供をつくる」と結論づけた。この論法こそ典型的な優生学的主張である。

米本昌平・松原洋子・橳島次郎・市野川容孝　(2000).　優生学と人間社会：生命科学の世紀はどこへ向かうのか　講談社　pp. 26-27
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共通テスト

しかし，わたしの両親の生まれ故郷であるイギリスでは，こううまくはいかなかっただろう。イギリスでは，小学６年生の時に，共通テストを受けることになっている。その成績が悪い子は，Aレベルに進むことができず，それは大学に進学しないことを意味する。イギリスでは，教育は権利ではなく，むしろ特権なのだ。誰もが大学へ行くわけではないので，教育は階級制度の一部となっている。イギリスや他の多くの国々で，子どもたちが思春期も迎えないうちにテストされ，高等教育を受けるに値する知的能力を持っているかどうかを評価されるというのは，実に残念なことだ。もしわたしの息子たちが11歳や12歳，あるいは15歳や16歳で，このような人生を決める「選別」を受けたとしたら，今そうなっているように，良い大学を出て社会で成功できていたかどうかはわからない。ティーンには不確定要素が多い。そんな彼らの将来が，未成熟の脳の評価で決められるのは，理不尽と言えるだろう。

フランシス・ジェンセン　エイミー・エリス・ナット　渡辺久子（訳）　(2015).　10代の脳：反抗期と思春期の子どもにどう対処するか　文藝春秋　pp. 258-259
（Jensen, F. E. & Nutt, A. E. (2015). The teenage brain: A neuroscientist’s survival guide to raising adolescents and young adults. New York: Harper.）
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自己分析

そして「変わらなさ」の例として，「自己分析」も挙げておきたい。もちろん，自己分析の語が広く就職活動全般に広まったのは，ここ20年くらいの動きであろう。しかし，アメリカ心理学から輸入された「自己分析」の語は，1950年代にすでに日本でも用いられていた。日本応用心理学会・日本職業指導協会編『職業指導講座第4巻技術編II』（中山書店，1955年）には，東京大学教育学部教授の心理学者・沢田慶輔による「自分分析」の章があり，「シカゴ・プラン」と呼ばれる取り組みが紹介されている。

竹内和芳　(2014).　「就活」の社会史—大学は出たけれど…—　祥伝社　pp. 111
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