そして統計はまさにそうした関係を示している——しかもかなり強く。経済学は，弱い相関がやたらに出てくる分野だ。国民所得や雇用に関するいちばん優れた経済モデルでも，明日の所得は今日の所得にトレンド調整をかけたもの（つまり所得はトレンドに対して「ランダムウォーク」），といういい加減な予測に比べて，ほとんどましにならない。教育と経験を併せても，週給差を比較的わずかしか説明できないのも知っている。だがそれに対し，失業が増えると，辞職ははっきりと経る。辞職と失業の間の単純相関だけで，変動の４分の３が説明できてしまう。失業が１パーセントポイント上がると，従業員１００人当たりの辞職数は１．２６件減る。この辞職率の変化は，失業がまさに市場の捌ける（市場が均衡する）金額を超える賃金によって生じているのだとわかる。これはもちろん，効率賃金理論の予測とずばり対応している。この見方によれば，失業が上がれば労働の需給ギャップが増す。既存賃金で働いている人々は，自分がラッキーだと悟る。転職したら給料がどうなるかがわからないから，いまの仕事をなかなかやめようとは思わない。
ジョージ・Ａ・アカロフ／ロバート・Ｊ・シラー 山形浩生（訳） (2009). アニマルスピリット 東洋経済新報社 pp.156
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