学生を採用しようとする企業は，就活の序盤ではナビサイトに求人広告を出す。もちろん，有料である。数十人を採用する企業であれば，就職情報会社に８桁の金額を払っていてもおかしくはない。
その後，中盤にかけて内定を出すわけだが，当然ながら内定辞退者が出て欠員が発生する。この場合，企業はどうするか？
まず，最終選考に落ちた学生に声をかけ，再面接をする。もっとも，数はそう多くとれず，欠員はそうそう埋められない。もともと中盤以降に二次募集をかける予定だった企業は，そこで欠員を補充するが，二次募集の予定がなかった企業はどうするのか？
仮に１００人採用する企業に５人，欠員が出たとしよう。序盤であればナビサイトに大金を払ってでも求人広告を出す。
では，中盤以降は？
企業からすれば，たかだか５人のためにナビサイトへ求人広告は出せない。費用対効果が悪すぎるからだ。そのため，中盤以降，ナビサイトは開店休業状態が続くことになる。毎日，絶えず見ても出てくるのは公務員試験の案内か，派遣社員の求人広告くらい。前者は多くの就活生には無関係だし，後者は条件を下げてもいいから，とあきらめた学生が殺到。説明会はあっという間に満席となってしまう。
話を戻すと，欠員が出てもナビサイトに求人広告を出さない企業は，費用がかからない方法を選択する。それが，大学就職課（キャリアセンター）への求人依頼だ。過去に内定者の出た大学や関係の深い大学に，ピンポイントで依頼をする。費用がかからず，しかも大学側もそうそう下手な学生は勧めてこない。初期選考を大学に丸投げしたも同然だ。こういう求人依頼があるのだから，大学就職課も捨てたものではない。
石渡嶺司 (2013). 就活のコノヤロー：ネット就活の限界。その先は？ 光文社 pp.46-47.
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