たとえば，ギリシャは大不況以前にはヨーロッパで最も自殺率が低い国だったが，2007年以降そのギリシャで自殺率が急増し，2012年までに自殺率が倍になった。ギリシャにかぎらず，他のEU諸国でも同じ傾向が見られ，大不況以前は自殺率が20年以上一貫して低下してきたのに，大不況によって一気に上昇に転じた。
その一方で，逆の現象も起きていた。経済危機によって健康が改善した地域や国があったのだ。たとえばアイスランドは史上最悪の金融危機に見舞われたが，国民の健康状態は実質上よくなっていた。スウェーデンとカナダも今回の不況で国民の健康状態が改善したし，ノルウェー人の平均寿命は史上最長を記録した。北方の国ばかりではない。日本も同様で，「失われた10年」いや「20年」と言われるほど不況が長期化して苦しんでいるが，健康統計では世界トップクラスの結果を出している。
こうした明るいデータを見て，安易に「不況は体にいい」という結論に飛びつくエコノミストもいる。彼らは不況で収入が減ると飲酒量や喫煙量が減るし，車に乗らずに歩くようになるなど，健康にいいことが増えるからだと説明する。そして多くの国や地域で不況と死亡率の低下に相関関係が見られると説く。なかにはまことしやかに，不況が終わったらアメリカでは6万人が死ぬことになると予言する人までいる。
だが，彼らはその逆を示す世界各国のデータを無視している。今回の大不況の間に，アメリカのいくつかの郡では40年ぶりに平均寿命が短くなった。ロンドンでは心臓麻痺が2000件増えた。自殺も増え続けているし，アルコール関連の死因による死亡率も増加している。
デヴィッド・スタックラー，サンジェイ・バス 橘 明美・臼井美子（訳） (2014). 経済政策で人は死ぬか？：公衆衛生学から見た不況対策 草思社 pp.24
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