これに対し，他の多くの先進国の医療制度はもっと経済危機に強いものだった。カナダ，日本，オーストラリア，そしてほとんどのヨーロッパ諸国は，医療を市場任せにするのではなく，国による国民皆保険制度を土台にしてきた。これらの国々では，医療分野では市場原理がうまく働かず，「さかさま医療ケアの法則」という罠にはまる危険性があることを承知していた。
そうした国々とアメリカとの違いは，今回の大不況でも大きな差となって表れた。アメリカでは何百万人もの人々が医療を受けにくい，あるいは受けられない状態に陥ったが，イギリス，カナダ，フランス，ドイツなどでは，医者に行くのを控えたり，予防医療を受けるのをやめたりした人はずっと少なかった。これらの国々では医療は市場財ではなく人権の１つと考えられていて，職や収入を失っても受けられる医療サービスにはあまり影響がなかったからである。つまり，経済が打撃を受けても，国民が「破産か健康か」という選択を迫られるようなことはなかった。
デヴィッド・スタックラー，サンジェイ・バス 橘 明美・臼井美子（訳） (2014). 経済政策で人は死ぬか？：公衆衛生学から見た不況対策 草思社 pp.182
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