アメリカの宗教界を取り巻く環境は他国と異なる。その特殊な性格は，憲法修正第一条で定められているとおり，政府公認の宗教がない点によるのかもしれない。このため，経済学者や社会学者のことばを借りれば，宗教の「自由市場」が発展する余地があった。学者たちは，市場での企業の浮き沈みを左右する経済法則を当てはめれば，宗教についても多くのことがわかると信じている。
その説によると，宗教制度のある国では聖職者の給与が保証されているし，公認された宗教は市場を独占しているか，少なくとも優位な立場を脅かされずにすむ。したがって，聖職者にはブランドを高める意欲も，商品のシェアを増やそうとする意欲もない。その結果，イギリスやスゥエーデンのほかほとんどのヨーロッパ諸国で，教会にかよう信者は減りつづけてしまった。
反対にアメリカでは，宗教が生き延びるためには伝道が欠かせない。伝道を怠れば，競合する宗教に信者を奪われてしまう。宗教という商品の市場規模は，競争がない国よりはるかに大きい。さまざまな宗教ブランド間の絶えざる競争によって，消費者の需要が掘り起こされるからだ，と社会学者のフィンクとスタークは主張する。結果として，どこかの教会に属しているアメリカ人の数（「あなたの宗教はなんですか」と尋ねるより，信仰の指標になる）は，国の歴史をつうじて確実に増えつづけている。フィンクとスタークの調査によれば，1776年，協会に属する信者数は人口の17パーセントにすぎなかったが，以降着実に増加して，1980年には62パーセントのピークに達し，2000年も同じ割合だったという。
ニコラス・ウェイド 依田卓巳（訳） (2011). 宗教を生み出す本能：進化論からみたヒトと信仰 NTT出版 pp.294-295
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