読んだ本から個人的に惹かれた部分を抜き出します。心理学およびその周辺領域を中心としています。 このBlogの主な目的は，自分の勉強と，出典情報付きの情報をネット上に残すことにあります。書誌情報が示されていますので，気になった一節が見つかったら，ぜひ出典元となった書籍をお読みください。
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道徳哲学の文献の一つのセクションにざっと目を通すと，カチカチという時計の耳障りな音が聞こえてくる。カチカチと音を立てる時計のシナリオは，拷問の許容範囲―あるいはその逆―について論じる倫理学者のあいだで人気がある。一人のテロリストが捕まっている。彼がある大都市に仕掛けた小型の原子爆弾が，二時間後に爆発することがわかっている。テロリストは爆弾を仕掛けた場所を言おうとしない。情報を吐かせるために拷問をしなければ，数千人が命を落とす。どうすべきだろうか？
９・１１の同時多発テロで明らかになったのは，世界には民間人の大量殺害という目的に夢中になっている人がいるということだった。それ以降，倫理をめぐる討論に登場する時限爆弾は，一般の人たちにとって現実味を帯びることになった。著名な法律学教授のアラン・ダーショヴィッツは，ある本を書いてリベラル派の人々を憤慨させた。彼はそこで，極端な状況では政府から拷問者に「拷問許可証」を与えてはどうかと提案したのだ。その後，拷問スキャンダルが起こっては広く報道されてきた。たとえば，アルカイダの工作員で９・１１テロの黒幕だと考えられるハリド・シェイク・モハメドへの水責めだ。
時限爆弾の事例に対する義務論者の反応には，以下の五つのパターンがある。
一つ目。時限爆弾が経験的実在に対応している可能性を否定するもの。実際には，脅威は差し迫っていないのがふつうで，明確な期限は存在しないし，避けられない脅威も存在しない。命が失われることが確実にわかるわけでもない。そのうえ，拷問は効果がない，さらに悪いことには逆効果―偽りの自白を招く―かもしれない。信頼できる情報を引き出す，あるいは別の方法で危機を脱するための代替的で合法的な手段があるかもしれない。
二つ目。一部の義務論者は，絶対論者の立場からの論理的帰結を受け入れる覚悟がある。いかに多くの命が失われようとも，彼らは拷問に許容範囲があることを否定しつづける。
三つ目―おそらく標準的な見解。義務論者にもこう主張する人がいる。誰かを拷問しなければ，結果として本当に厄災を招く（たとえば数千人が命を落とす）という場合，拷問への制約は無視してかまわない。
四つ目。一部の義務論者はこう主張する。重要な情報を入手する方法が拷問しかない場合，時限爆弾を仕掛けたテロリストは，道徳的観点からして拷問に服す義務がある。言い換えれば，この人物を拷問にかけることにはいかなる制約も存在しない。爆発によって想定される帰結のほうが，拷問への制約よりも重要だということではない。むしろ，テロリストはみずからの行動のせいで，拷問されない権利を没収されてしまったのだ。彼が仕掛けた爆弾が一人の命を脅かしているだけだとしても，拷問は許される。
五つ目。このシナリオにかかわることを断固として拒否する。拷問の正当化の可能性を論じること自体が認められないと考える人もいるのだ。その可能性がとりあげられるだけで，心が病み，文化が堕落している証拠だ。ある哲学者が言うように「社会とは，そのなかで何が議論にふさわしくないとされているかによって，ある程度まで定義される。たとえば，われわれの社会では，黒人を奴隷にすべきか否かは議論の対象とならない……議論にふさわしくないと考えられるものは，それに関して二つの見方はないとして扱われるものである」。拷問はそうしたテーマの一つであり，一つの見方しかありえないというのだ。
デイヴィッド・エモンズ 鬼澤忍（訳） (2015). 太った男を殺しますか？「トロリー問題」が教えてくれること 太田出版 pp.77-80
