１９３０年代末，キーラーは嘘発見器を使っている警察署に対し，非公式にアンケートをとった。回答したのは１３の地域の警察で，イーストクリーブランド，トレド，インディアナポリス，カンザスシティ，バッファロー，ホノルル，マジソン，セントルイス，シンシナティ，ウィチタの市警察と，ミシガン，インディアナ，ノースダコタの州警察である。概算によれば，９０００名近くの被験者のうち，９７パーセントが「自発的に」検査を受け，１パーセントのみが拒み，２パーセントは検査の前に罪を告白した。被験者の３分の１が「疑わしい」反応を示し，うち６０パーセントが自白に応じた。罪を認めなかった被験者の半分はあとになって自白し，残りの半分は疑いを晴らした。疑わしい反応を示さなかった３分の２の被験者のうち，裁判で有罪判決をくだされたのは０．３パーセントにすぎなかった。
このアンケート結果は，キーラーの個人的なファイルの中に長いあいだ埋もれていたものだが，部外者が見ていないときに嘘発見器がどう使われるかを浮き彫りにしているといえる。アンケートの結果を額面どおりに受け取るべきではない。何かが起きるかもしれないと思っていると実際にそうなってしまうことを「予言の自己成就」というが，嘘発見器もそれと同じで，警察や検察が容疑者を選別する手段になりかねない。自白させてすみやかに事件を解決するのか，起訴して徹底的にやり込めるのか，釈放するのかを嘘発見器があらかじめ決めてしまうのである。カンザスシティの刑事部長は，「嘘発見器と刑事の一団のどちらかを選ばなければならないとしたら，嘘発見器を選ぶ」と述べている。ミシガン州警察の警官は，自分の嘘発見器がいくつも事件を解決したので，これ１台だけで１９３８年に２万５０００ドルの訴訟費用が節減できたと試算している。
もちろん，このような効率主義は犠牲をともなった。ウィスコンシン州マディソンの検査技師は，嘘発見器で脅したとたん，４人が犯罪を自白したと誇らしげに回答している。そして，自殺した者も入れれば５人だと余白に書き込んだ。自白が真実でない場合は１パーセントにも満たないと警察は考えていた。アメリカ人は糾問主義的な裁判は過去の話だと思いたがるが，自白があてにならないことはよく知られているにもかかわらず，いまもなおそれは「証拠の女王」でありつづけている。
ケン・オールダー 青木 創（訳） (2008). 嘘発見器よ永遠なれ：「正義の機械」に取り憑かれた人々 早川書房 pp.184-185
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