要素還元主義は悪用される。JT（日本たばこ産業）を含む世界のタバコ会社は長年にわたり，タバコ喫煙と肺がんとの因果関係に関して「メカニズムがまだ証明されていない」と，因果関係を認めてこなかった。1990年代には，タバコに含まれている物質ベンツピレンが作用して，がん抑制遺伝子の157,248,273のコドンに変異が生じることが示された。更にこの変異は，人の肺がん遺伝子の通常位置でも発見された。それまでのタバコ会社の主張の路線を維持するなら，ここでタバコの発がん性を認めるのが筋だろう。
しかしここまで示しても，JTを含むタバコ会社の多くは主張を一向に変えないため，「メカニズムがまだ証明されていない」という要素還元主義やメカニズムへのこだわりが，単なる逃げ口上に過ぎないことも分かってきた。さらに，海外のタバコ会社はMutagenesisという国際的医学雑誌の編集委員と組んで，前述した研究を目立たない一意見に過ぎないと葬ろうとした。これがタバコ会社の内部文書の公開で明らかになり，Lancetという有名医学雑誌に発表された。因果関係を明らかにしてほしくないという強い気持ちが入ると，目に見えないゆえに強引な論理が押し通されてしまう。要素還元主義は，時間稼ぎにはもってこいである。その間に，「正常な使い方をして明瞭な害のある唯一の商品」（米CDC長官の発言）であるタバコを売りまくってしまえる。
津田敏秀 (2011). 医学と仮説：原因と結果の科学を考える 岩波書店 pp.52-53
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